8 月 1 日の東京株式市場では、日経平均株価が前日比 270 円安の 40,799 円で取引を終えた。前日は年初来高値に迫る場面も見せたものの、この日は半導体株や主力の成長株が売られる風潮に押され、節目の 41,000 円台を割り込んでの決着となった。

それでも市場関係者の多くは「下落の勢いは限定的だ」との見方を示している。その背景には企業業績のしっかりした動向と、依然として続く円安トレンドがある。1 ドル＝162 円台後半まで進んだ為替水準は、輸出企業を中心に収益改善への期待を高めており、指数全体が押し下げられる圧力を緩和しているのだ。

この日の市場で象徴的な動きを見せたのがキーエンスだ。終値は前日比で小幅な下落となったものの、取引中には決算内容を好感した買い注文が入り込む場面も見られた。工場の自動化投資が世界的に再び加速している中で、同社の高収益モデルに対する投資家の信頼感は依然として深い。実際、投資家の間では「夏場の調整期は買い時となる」との声も少なくない。

また、脱炭素や生成 AI といった中長期的な投資テーマが広がりを見せる中、信越化学のような高機能材料株も堅調な推移を続けている。特に半導体向けシリコンウエハーや樹脂素材といった、グローバル供給網の中で重要な位置を占める分野では、在庫調整が終了に近づくなか、再び先高観が意識され始めている。

チャートを見ると、日経平均は依然として 25 日・75 日移動平均線を上回って推移しており、明確なトレンドの崩れは確認できない状況だ。秋にかけての相場の持続力は、今後の決算内容の詳しい検証と、世界的な金利動向によって左右されるだろう。8 月の薄い取引量を経て、9 月中旬以降に再び上値を目指す展開も十分に想定できるだろう。